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「乳幼児突然死症候群(SIDS)対策強化月間
(11/1 〜 11/30)」に因んで

沖縄協同病院 小児科 比嘉 千明

【定義】

乳幼児突然死症候群(SIDS:Sudden Infant Death Syndrome)とは、それまで元気だった 児に原因不明の突然死をもたらしす症候群で す。原則として1 歳未満の児に起きる突然死で すが生後2 カ月から6 カ月に多く、稀に1 歳 以上で発症することもあります。

【原因】

SIDS の原因はまだはっきりとわかっていま せんが、神経伝達物質であるセロトニン伝達の 異常による呼吸中枢の未成熟や神経性調節障害 が基礎にあり、気道狭窄を起こすような環境因 子が引き金となってSIDS を生じる可能性が報 告されています。

【発症頻度】

日本の発症頻度は約出生6,000 〜 7,000 人に 1 人と推定され、発症は年々減少傾向にありま すが、年間約150 人がこの病気で亡くなり、乳 児死亡原因の第2 位となっています。

診断:臨床の場でSIDS を疑った場合は、警察 へ届け出ることになっています。検視ののち法 医解剖あるいは病理解剖を行い、死亡原因が不 明の突然死と判断された場合にSIDS と診断さ れます。

【リスク因子】

さまざまな研究・疫学調査からSIDS のリス ク因子については多く知られるようになってき ました。うつぶせ寝、喫煙環境、母乳栄養以外 の人工栄養、過度な加温、男児、早産児、低出 生体重児、冬季、若年妊婦、枕の使用、などが リスク因子としてあげられています。

【キャンペーン】

アメリカではそれまではうつぶせ寝が主だ ったものを、1992 年からSIDS 予防のために 仰向けで寝かせることを推奨し、1994 年から キャンペーンを開始。1995 年にはSIDS によ る死亡率が25%以上減少した経緯があります。 日本では1996 年からキャンペーンが開始され、 SIDS の死亡者数は年間約500 人から約150 人 へ減少しています。

キャンペーンの成果をみると、SIDS の知識 を広め、リスク因子に関しても正しい情報を持 つことがSIDS 発症率減少につながると考えら れます。

厚生労働省からはリスク因子として主に3 つ、1)喫煙環境、2)人工栄養児、3)うつぶせ寝、 があげられており、周知されるようになってき ました。

そこで今回は予防可能なリスク因子について 着目してみたいと思います

まず、妊娠中に注意することで避けられるリ スク因子として以下があります。

【喫煙環境】

妊婦自身の喫煙はもちろんですが、妊婦や 児の周囲での喫煙も含まれます。喫煙により SIDS の発症率は4.7 倍に増加します。妊婦へ の禁煙指導はうまくいかないこともしばしば経 験します。喫煙量を減らしてもらう・せめて児 の周囲では喫煙しないようにする、などの根気 強いアプローチも必要になってきます。

【定期的な健診を受けていない妊婦】

SIDS のリスク因子となります。周産期のリ スク(早産児や低出生体重児)を予防する意味でも定期的な妊婦検診がSIDS の予防につなが ると考えられます。
育児環境で注意すること。

【うつぶせ寝】

うつぶせ寝禁止キャンペーンを開始してか ら世界的にも発症率が減少したという報告が あり、有効な予防策と考えられています。医学 的な理由でうつぶせ寝を勧められている児以外 は、生後1 年間を通して仰向けで寝かせること が推奨されます。時々、うつぶせでしか寝てく れないという児がいます。その場合は親が側に 付き添いながらうつぶせで寝かしつけ、寝た後 に仰向けにするという工夫が必要となります。

【不適切な就寝環境】

SIDS は児が寝ているときに起きることがほと んどなので就寝時の環境整備は重要です。寝具は ベビー用の硬いマットを使用し、ベット内に柔 らかい枕やおもちゃ・ビニールや紐などを置か ない。柔らかいクッションやウォーターベット やソファーで添い寝をしながら一緒に寝かせな い。薄めのブランケットを使用し胸元以上まで 覆わない様に工夫する、などの注意が必要です。

【人工栄養】

母乳栄養児は人工栄養児と比べてSIDS の発症 率が低いことはよく知られています。

【長時間児を1 人にしない】

児と同じ部屋で寝るようにする。

【過熱】

ヒーターなどの暖房器を直接あてたり、過度 に洋服を着せるなど児を温めすぎず、動きやす い服装でも快適に過ごせるような部屋全体とし ての温度調整が必要です。

たくさんリスク因子を上げてきましたが、リ スク因子はSIDS の原因ではないため、危険因 子を全て除去できたとしても、SIDS を100% 予防できるものではありません。しかし、以上 のような育児習慣等に留意することで、SIDS の発症リスクの低減が期待されます。今後もよ りいっそうの啓発活動が重要です。