全職員でタバコをやめる
医療法人陽和会南山病院
辻下 洋介＊、譜久原 朝和
1．はじめに
当院では2003 年9 月より禁煙活動を開始し た。当初は患者と職員の健康増進、防災、地域 の公衆衛生の向上などを目的としていたが、活 動初期には一部の職員や患者の理解を得られず 全入院患者と全職員が非喫煙者になるまでには 困難と根気を要した。しかし2009 年1 月1 日 には全入院患者と全職員の合計450 名がタバコ をやめることができ、それに伴い予想外の恩恵 も数多く享受することができた。当院における この経験がこれからの精神科医療のみならず他 の分野において参考になるかも知れないと思い ここに紹介する。
2．禁煙活動のきっかけ
禁煙を開始した2003 年9 月時点での患者と 職員の喫煙率はかなり高かった。特に職員のサ ンプル調査では、喫煙率約80 ％との結果であ り、タバコをすいながら仕事をするのがあたり まえの状況であった。当時社会ではようやく禁 煙に対する意識が高まりはじめていたが、役 所、学校、駅、空港などの公共の施設ではタバ コの煙が充満していた。ところでWHO による 精神および行動の障害（ICD-10）でタバコは 麻薬や覚醒剤と同列に精神作用物質として分類 されている。喫煙は本来精神科病院が中心とな って治療に当たるべき依存症なのである。しか し残念なことに精神科医師、看護師、患者の喫 煙率はきわめて高い。そこで当院では禁煙に関 心の高い患者、看護師、医師が協力して月2 回 の禁煙勉強会をスタートさせた。内容は新聞の タバコに関する記事から科学的な題材まで幅広 いものであった。患者からも「タバコを売って いなければ吸わないのに。」といった率直な意 見が聞かれた。月2 回程度の勉強会で禁煙に成 功した患者と職員が少なからずいたことは意外 であった。このことは、私達が病院全体で禁煙 活動に取り組むきっかけとなった。
3．職員の教育
2004 年1 月より病院の方針として禁煙活動 に本格的に取り組み、敷地内禁煙を達成すべく 努力することとなった。そのためにはまず全医 師が非喫煙者であることが重要であると考え禁 煙した。次に全管理職が非喫煙者になるように 指導を行った。しかし多くの職員が禁煙に失敗 し離脱症状がみられたため職員への禁煙教育の 必要性を感じた。そこで全職員を対象とした禁 煙講演会を定期的に開催した。
4．禁煙達成の評価法
当院では早い段階から呼気中の一酸化炭素 （CO）濃度を勉強会などで測定していた。CO モニターを活用することは喫煙者に視覚的にタ バコの害を知らせることができ、自分がニコチ ン依存症であるという病識を持たせることに効 果的であった。なお呼気中CO 値測定は当院に おいて、運送業や旅客業におけるアルコールチ ェックと同じ意味を持つことを職員に繰り返し 説明してきた。現在は全職員を対象に呼気中 CO 濃度の測定をしているが検出されることは まれである。CO が検出されない場合タバコを 吸っていないと考えてさしつかえないが、低濃 度検出された場合慎重に評価する必要がある。健康のためジョギングやウォーキングをしてい る人が排気ガスを吸ったため1 〜 4ppm のCO が検出されることがよくあるからだ。
5．ニコチン依存症と病識
職員の禁煙指導を行っている過程で、タバコ をやめられない人に共通する点として病識が欠 如していることに気づいた。「意思が弱くてタバ コをやめられない。」という話をよく耳にする が、意思の強弱と禁煙できるか否かには相関が ないように思われる。タバコをやめられない人 はまず自分がニコチン依存症であり精神科での 治療が必要であると認識することが重要である。
6．タバコのない環境作り
全職員が非喫煙者となるには教育も必要だが それだけでは十分でないことがわかってきた。 タバコをやめられない人の多くは生活環境や生 活パターンが喫煙しやすいものになっており、 これらを改善する必要がある。配偶者が喫煙者 の場合、夫婦一緒にタバコをやめる。タバコを 売っている店には近寄らない。外食時には禁煙 の店だけを利用するなどである。
7．禁煙支援委員会
2006 年9 月、禁煙支援委員会を発足させた。 10 人のメンバーは管理者が中心となって選び 各部署から入れた。週1 回会議を開いて、各部 署の禁煙の進行状況や問題点を確認し具体的な 対策を話し合った。この委員会の発足は、禁煙 活動に病院全体で取り組んでいるという意識を 職員に持たせるのに役立った。また禁煙支援の ための広報誌を創刊し毎月各部署が担当して発 行するようになった。
委員会は後に当院が敷地内禁煙、全職員非喫 煙者に至る過程において大きな役割を果たした。
8．患者さんへの禁煙指導
2007 年1 月、各病棟及びデイケア患者を対 象とした禁煙講習会を開いた。医師4 名が講師 として禁煙指導を行った。
当初禁煙に反対する患者さんも数名見られ前 途多難を思わせた。この頃から支援委員会で は、患者よりも先に職員の禁煙を徹底するべき ではとの考えが強くなってきた。患者は職員を よく見ている。昼休みに職員が車で走り去る、 あるいは駐車場で喫煙していると診察時に告げ ることがあった。支援委員会ではまず禁煙に対 する職員の意識と知識を高めることを課題と し、勉強会・講演会や家族会などを開催した。
9．入院患者の経過
病棟の完全禁煙を開始してから3 ヶ月は混乱 が続いた。禁煙に理解の乏しい家族が面会時に こっそりタバコを渡していた。また、外泊や外 出から帰院した時、靴下・下着・菓子袋にタバ コを隠した。院外に煙草やライターを隠した り、近くのコンビニエンスストアで店長と交渉 して煙草を預かってもらったりして、散歩の時 立て続けに2、3 本吸って帰院する行為もあっ た。これらは職員が吸い殻を拾いながら敷地内 外の巡回をしていたためわかった。半年もする と、病棟で隠れて煙草を吸っている患者がいる と「タバコ臭い、どうにかしてほしい」と他の 患者が職員に訴えてくるようになった。現在は 隠れて喫煙する患者はいなくなった。
10．全職員が非喫煙者となる
2008 年1 月、禁煙支援委員会は1 年後の全 職員禁煙達成を目標に掲げた。禁煙に成功して いない職員4 ％には、部署のリーダーが当院の 禁煙外来において禁煙治療を受けるよう勧め た。対象職員は受診し禁煙に成功している。 2009 年1 月これら職員が禁煙を達成し全職員 が非喫煙者となった。
11．禁煙外来
2007 年5 月保健所より敷地内禁煙病院の認 定を受け禁煙外来を開設した。日本禁煙学会に 所属する2 名の認定専門医と1 名の認定検査技 師が中心となって禁煙治療をおこなっている。 喫煙はニコチン依存症として治療するため必然的に精神療法が中心となる。また患者さんがタ バコを吸えない環境を整えるための助言にも重 点をおいている。我々は内服薬やニコチンパッ チを治療において補助的なものと位置づけてい る。禁煙がうまくいかない例もあるが、そのほ とんどが環境に起因すると考えている。たとえ ば最近受診している患者さんの9 割以上がコン ビニエンスストアでタバコを購入していること があげられる。昨年のタバコ値上げ前には「買 いだめ予約受け付中」など店頭にポスターが貼 られていた。節度ある経営が望まれる。
12．まとめ
全職員を非喫煙者にするには、まず全医師の 禁煙が必要である。当院の部署では真っ先に医 局が全員非喫煙者になった。次に全職員の禁煙 治療を患者より先にすることである。
多くの職員がタバコを嗜好品ととらえ、ニコ チン依存症であることを理解していない。「自 分がその気になればいつでもやめられる。」と 安易に考えている職員もいる。こういう職員は 早期に禁煙外来を受診した方が良い効果が得ら れると考える。
管理者は病院の方針を理解して協力する職員 を増やす努力を惜しまないようにしたい。当院 では禁煙は患者が社会的マナーを自覚するとと もに、禁煙に成功して何らかの自信を得たので はないかと考える。
依頼により、当院から中学校に禁煙の講演に 行った医師・看護師は小学校からの禁煙教育の 必要性を感じている。タバコの害を防ぐには、 身体疾病と同じように早期発見・早期治療が大 切である。
最後に、現在当院においてはタバコを吸わな いのが当たり前となっている。タバコのない環境 をごく自然のこととして、みんな受け入れてい る。これは禁煙をすすめるに当って環境整備が いかに重要かを示している。病院の全職員が非 喫煙者になることが医療者として重要と考える。
参考文献
（日本禁煙学会編）禁煙学 南山堂、東京、2007
（「病院」編集室）病院67 ； 377、2008
（日本医事新報社）医事新報 4463 ； 96 − 99、2009