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世界結核デー(3/24)に因んで

仲本敦

独立行政法人国立病院機構沖縄病院呼吸器内科
仲本 敦

はじめに

結核が結核菌の感染によって広がることを世 界で初めて証明したのが著名なドイツの細菌学 者ロベルト・コッホであった。彼は1882 年3 月24 日、結核菌の発見をベルリンの学会で発 表した。すなわち結核病巣に結核菌を証明し、 そこから菌を純培養し、この菌で動物に結核病 巣を作れること(コッホの3 原則)を証明した。

世界中で猛威を振るい続ける結核に対抗し て、その制圧を目指した取り組みも継続され た。しかしWHO(世界保健機関)はコッホの 結核菌発見から100 年たった20 世紀にもまだ 結核を根絶できないという状況を打破するた め、1997 年の世界保健総会でコッホの結核菌 発見に因み、3 月24 日を「世界結核デー」に制 定した。

結核の現状

WHO は結核・エイズ・マラリアを世界三大 感染症と位置づけている。WHO の推定ではア フリカとアジアの途上国を中心に、2008 年に は世界で約940 万人が新たに結核を発症し、 180 万人(50 万人のHIV 感染合併者を含む) が死亡している。さらに世界の結核患者の3 人 に1 人は十分な結核の診断と治療を受けること ができていないと推測されており、不適切な治 療による、より治療が困難な多剤耐性結核 (MDR-TB : Multi drug-resistant tuberculosis)や超多剤耐性結核(XDR-TB: Extensively drug-resistant tuberculosis)の 蔓延も近年問題となっている。

我が国の結核の状況は、平成21 年度の新規 患者数が24,170 人、罹患率(人口10 万人対の 新登録結核患者数)19.0(対前年比0.4 減)、 死亡者数2,155 人である。近年の結核罹患率の 減少率は2 %台と低くほぼ横ばいに近い状態で ある。また世界的に見ても日本の結核罹患率 (19.0)は、米国(4.3)の4.4 倍、カナダ(4.7) の4.0 倍、スウェーデン(5.4)の3.5 倍、オー ストラリア(5.5)の3.5 倍で、日本は依然とし て結核の中蔓延国であり引き続き十分な対策が 求められている。

沖縄県においては、平成21 年度の新規患者 数は235 人、罹患率は17.0、死亡者数22 人で ある。沖縄県では行政、医療、福祉保健担当者 が一致協力し、また財団法人結核予防会結核研 究所の直接的な指導、協力もあり結核対策は大 きな効果を上げてきた。しかし全国と同様に近 年は罹患率の鈍化が続いている。

新たな結核対策

世界結核デーの制定に基づき、結核対策の重 要性を全世界の人々に認識してもらうために、 政府と民間団体が連携し、マスメディアや社会 的な働きかけなどを通して様々な活動が展開さ れている。幾つか御紹介する。

(1)ストップ結核パートナーシップ

公衆衛生問題としての結核を撲滅し、結核の ない世界を実現するために2000 年に設立され た連携組織である。結核を撲滅したいという国 際・政府機関、技術支援機関、NGO、民間企 業、一般市民・患者団体、学術団体など500 以 上の様々な組織から成り、政策の提言、啓発活 動を始め、途上国への薬剤などの提供、技術・ 資金支援の調整を行っている。

(2)ストップ結核世界計画(2006 〜 2015 年)

ストップ結核パートナーシップは2006 年1 月27 日に「ストップ結核世界計画(2006 〜 2015 年)を公表した。2015 年までに結核の死 亡率と有病率を1990 年と比べて半減させ、 2050 年までに制圧(罹患率人口百万対1 以下) するという目標を立て行動計画が作成された。 毎年新しいスローガンを提示し、行動計画に基 づく活動が推進されている。

2009 年までのストップ結核パートナーシッ プが提示した世界結核デーのスローガンには、 世界中の誰もが結核対策に参加できるという意 志が前面に打ち出されている。例えば2008 年 および2009 年のテーマは「I am stopping TB (みんなで参加しよう、結核対策)」である。し かし「ストップ結核世界計画(2006 〜 2015 年)」の中間地点にあたる2010 年に提示された スローガンは「ON THE MOVE AQAINST TUBERCULOSIS/Innovate to accelerate action(イノベーションで結核対策を加速しよ う)」である。計画の目標達成のためには、今 まで以上の努力と、革新的なアプローチが必要 であるとのメッセージが込められているといえ る。より優れた治療薬・診断法・ワクチンなど の技術革新はもちろん、一人でも多くの患者を 最後まで治療すること、パートナーの連携強 化、研究や対策のための財源確保など、あらゆ る分野における新しい技術、方法、アイデアの 革新的な開発によって、世界の結核対策を飛躍 的に推進する必要性が強調されている。

(3)ストップ結核パートナーシップ日本

国際的な結核対策への関心の高まりを受け、 2007 年11 月、「ストップ結核パートナーシッ プ日本」が発足、同12 月にはこれを支援する 「ストップ結核パートナーシップ」推進議員連 盟が立ち上げられた。「ストップ結核世界計画 (2009 〜 2015)」の諸目標の実現に資するべ く、2008 年7 月に、外務省、厚生労働省、結 核予防会及びストップ結核パートナーシップ日 本は、WHO 西太平洋地域事務局との共催で、 国際結核シンポジウム「世界における結核の征 圧に向けて− アジアからアフリカまで− (Toward Elimination of TB in the World − From Asia to Africa −)」を開催し、「ストッ プ結核ジャパン・アクションプラン」を発表 し、日本の官民が連携して国際的な結核対策に 取り組んでいくことを表明している。

おわりに

沖縄県の結核対策の策定において、財団法人 結核予防会結核研究所の多大な御指導があった ことは先の結核の現状で述べたとおりである が、平成22 年5 月29 日、財団法人結核予防会 元会長、結核研究所元所長、青木正和先生が逝 去された。青木正和先生は、沖縄県の結核対策 には特に熱心な先生であり、森亨先生と御一緒 に、毎年のように沖縄県を訪れ、我々の指導に あたっていだいた。昭和61 年から日本全国で 実施されている「結核サーベイランス」は現在 の日本の結核対策策定の重要な情報源となって いる。この結核サーベイランスは青木先生、森 先生らが昭和50 年から沖縄県において開始し た結核サーベイランスモデル活動を基に完成し たシステムを全国に広めたものである。心から ご冥福をお祈りしたい。