當間茂樹・とうま内科（2016年8月26日掲載）

～提供意思、家族で確認を　沖縄県医師会編

　腎臓の働きが廃絶すると、血液透析、腹膜透析、腎移植のいずれかを行わなければ死に至ることになります。現在わが国では約３２万人もの方々が透析を受けています。沖縄県の透析患者は約４４００人です。もっとも望ましい治療法は腎移植ですが、昨年沖縄県では身内からの生体腎移植が２７例に実施され、死後に提供された献腎移植は４例に過ぎません。この４例には県外からの提供が含まれます。日本全体でも献腎移植は極めて少ないのが現状です。

　２０１３年の世界の腎移植事情をみますと、人口１００万に対する比率（生体腎を含む）は、クロアチア５９、メキシコ５８、オランダ５６、米国５６、スペイン５４、韓国３４、日本が１３です。クロアチアではほぼ１００％が献腎移植ですが、日本では１３例中献腎移植は１０％弱に過ぎません。国により事情は異なりますが、生前に臓器の提供を拒む意思表示のない限り、可能な臓器を移植に用いることを法律で定めた国もあり、これらの国々では家族の理解の上、腎臓を含むその他の臓器提供に合意されているのです。

　１０年から１３年までの沖縄県内４病院の調査では総死亡数３７７５人中１１３人が腎臓の提供が可能と思われました（約３・０％）。提供の意思を確認するオプションが１１３件中３７件（３２・７％）に提示され、提供に至った例は３例（６腎）でした。仮に、この１１３件のうち５０件から腎提供が行われると１００人の透析患者が救われることになります。

　移植医療と従来の医療との違いは、提供者が必要なことにあり、臓器提供がなくてはこの医療は成立しません。救急の現場では懸命な努力にもかかわらず、助けられない“その時”が突然やって来ます。このような時、医療者側にとって提供の意思を確認することさえ躊躇（ちゅうちょ）されることは理解できますが、“その時”でなくてはならないのです。理性では“死がすぐそこまで来ており、もう助からないこと”を理解していても、“諦めてはいけない、何とかならないのか、奇跡を期待したい”思いとやり場のない怒り、戸惑い、絶望とともに家族の感情は整理がつかない状態にあります。

　“その時”のために、ご家族で話し合い、それぞれの意思を確認してみませんか。「故人の腎臓がまだどこかで生き続け、人の役に立っていることは私たち遺（のこ）されたものの救いでもあります」と言う提供されたご遺族のお言葉に敬意を払いたいと思います。関心のある方は「“移植医療　臓器移植提供の真実”」（吉開俊一著、文芸社）、「（公社）日本臓器移植ネットワーク」のホームページをご覧ください。